事故を防ぐのは、早い「気づき」と確かな「判断」
~センサー×カメラが支える、現場の見守り体制~
社会福祉法人白寿会 特別養護老人ホームプレミア扇 様
お話を伺った方
社会福祉法人白寿会
特別養護老人ホームプレミア扇
介護課統括主任 重島様・施設長 山口様
導入前の課題
- 夜間の転倒・転落リスクへの対応が十分でなかった
- 従来センサーは通知に遅れがあり、迅速な対応が難しかった
- 事故状況の把握や対応判断を職員の経験に頼っていた
導入効果
- 状態をリアルタイムで把握でき、迅速な対応が可能になった
- 状況確認が容易になり、夜間業務の効率化と職員負担軽減を実現
- 映像による事故検証で、再発防止策を検討しやすくなった

通知速度と状態把握のしやすさが「見守りライフ」導入の決め手
2018年頃から、転倒・転落事故の防止を目的として見守り機器の導入を検討してきました。
特に夜間帯は利用者様の状態把握が難しく、従来のセンサーや職員による定期巡視だけでは、転倒・転落リスクを十分に低減できないことが課題でした。また、従来のセンサーでは通知に遅れが生じることがあり、適切なタイミングで対応することが難しい場面もありました。 そのため、迅速に通知を受け取ることができ、利用者様の状態を把握しやすい見守り機器が求められていました。
複数の見守りセンサーを試用する中で、見守りライフは通知までのタイムラグが少なく、利用者様の状態をリアルタイムで把握しやすい点が他製品より優れていると感じました。この評価を踏まえ、2018年より段階的に導入を開始しました。
その後の運用を通じて、居室が施錠されている場合など、すぐに入室できないケースや、事故発生時の状況をより正確に把握したいというニーズも見えてきました。こうした背景から、センサーに加えてカメラの導入を検討し、2022年には補助金を活用して通信環境を整備するとともに、見守りライフと連携可能なカメラを導入しました。
現在は、利用者様の状況確認や事故発生時の振り返りに活用しており、職員間で状況を共有しながら、適切に対応できる体制づくりに役立っています。
「とりあえず訪室」から「見て判断」へ
見守りライフの導入により、利用者様一人ひとりの状態に合わせた通知設定が可能となり、通知による過剰な訪室が減少しました。職員は必要なタイミングで訪室できるようになり、夜間業務の効率化にもつながっています。
通知があった際も、まずカメラで居室内の様子を確認し、緊急性を見極めたうえで対応できるようになりました。導入前の「とりあえず訪室する」対応から、「状況を確認して判断する」運用へと変化したことは大きな成果です。これにより、職員の精神的な負担軽減にもつながっています。
導入当初は、居室内へのカメラ設置に抵抗感を示す職員もいました。しかし、実際に運用を重ねる中で評価は大きく変化しました。映像によって状況を正確に把握できるため、判断に迷う場面が減り、現在では職員から「カメラがないと困る」という声も聞かれるようになりました 。事故発生時の状況確認や再発防止策の検討、職員間での判断基準の共有にも活用されており、見守り体制に欠かせない存在となっています。
通知があった際も、まずカメラで居室内の様子を確認し、緊急性を見極めたうえで対応できるようになりました。導入前の「とりあえず訪室する」対応から、「状況を確認して判断する」運用へと変化したことは大きな成果です。これにより、職員の精神的な負担軽減にもつながっています。
導入当初は、居室内へのカメラ設置に抵抗感を示す職員もいました。しかし、実際に運用を重ねる中で評価は大きく変化しました。映像によって状況を正確に把握できるため、判断に迷う場面が減り、現在では職員から「カメラがないと困る」という声も聞かれるようになりました 。事故発生時の状況確認や再発防止策の検討、職員間での判断基準の共有にも活用されており、見守り体制に欠かせない存在となっています。

映像による事故状況把握と再発防止への活用
カメラ導入の効果を強く実感した事例として、リビングでの転倒事故があります。目撃者がおらず外傷も目立たなかったため、当初は経過観察となる可能性がありました。しかし、映像を確認したところ、想定以上に強く頭部を打っていることが分かり、夜間のうちに看護師へ連絡し、対応方針を変更しました。これまで事故後の状況確認や対応判断は職員の経験に頼る部分もありましたが、映像という客観的な情報を基に判断できるようになったことは大きな変化です。
また、転倒の実態を把握できるようになったことで、事故防止に向けた環境改善につなげやすくなりました。映像を確認しながら、「ここに手すりがあれば防げた」「動線に無理がある」といった具体的な検討ができるようになり、実際に後付けの突っ張り手すりを複数設置するなど、再発防止策の検討にも役立っています。
また、転倒の実態を把握できるようになったことで、事故防止に向けた環境改善につなげやすくなりました。映像を確認しながら、「ここに手すりがあれば防げた」「動線に無理がある」といった具体的な検討ができるようになり、実際に後付けの突っ張り手すりを複数設置するなど、再発防止策の検討にも役立っています。

見守りを核にDXを推進、先進的な施設運営へ
今後は、見守りライフとカメラを中核に見守り体制をさらに高度化し、事故予防や事後検証、判断支援への活用を進めていきます。 DX推進の一環としてICTや各種センサーの導入を継続するとともに、内部開発体制の強化に向けてSE人材の採用も検討し、先進的な施設運営を目指します。