加速する介護人材不足を見据え、
現場職員自ら介護業務の効率化を主導
医療法人社団中谷クリニック 介護老人保健施設リーブズ 様
お話を伺った方
医療法人社団中谷クリニック
介護老人保健施設リーブズ
熊谷介護主任
導入前の課題
- 離床前の動作を通知する手段がなく、転倒・転落事故が発生していた
- 居室の状態把握に訪室が必要で、不要な訪室が多かった
- 現場職員が容易に使用できるシステム・体制が整っていなかった
導入効果
- 転倒・転落を未然に防ぐことができ、職員の心理的負担が軽減された
- カメラ機能による遠隔巡視が可能となり、訪室回数が減少した
- 体重測定を職員1名で実施できるようになり、業務効率が向上した
職員が安心して働ける環境と入居者の安全を両立
当施設では、介護業務の効率化および職員の負担軽減を目的に、現場職員が主体となって機器選定を行い、見守りライフを34台導入しました。その後、効果を実感したことから24台を追加導入し、現在は合計58台を設置しています。
機器選定にあたっては、複数メーカーから説明を受けましたが、その中でも見守りライフは、ベッド上での動きの検知速度・精度に優れている点に加え、ベッド上で入居者様の体重を測定できる機能を備えていることから、当施設のニーズに最も合致すると判断し、即採用となりました。
機器選定にあたっては、複数メーカーから説明を受けましたが、その中でも見守りライフは、ベッド上での動きの検知速度・精度に優れている点に加え、ベッド上で入居者様の体重を測定できる機能を備えていることから、当施設のニーズに最も合致すると判断し、即採用となりました。
導入にあたっては、寝たきりや認知症など、重度の要介護者が多く入居するユニットを中心に設置しています。これにより、特に夜間帯の巡視回数の削減や、体重測定業務にかかる職員の負担軽減につながっています。
カメラ機能による遠隔巡視で、不要な訪室を削減
導入から数か月が経過し、現在は大きく3つの効果を実感しています。
1つ目は、介助が間に合うようになったことです。
導入前は、起き上がりなど離床前の段階で職員へ通知する手段がなく、転倒・転落事故が発生するケースも少なくありませんでした。見守りライフでは、離床に至るまでの細かな動きを検知できるため、事故を未然に防ぐことが可能となり、職員の安心感にもつながっています。
1つ目は、介助が間に合うようになったことです。
導入前は、起き上がりなど離床前の段階で職員へ通知する手段がなく、転倒・転落事故が発生するケースも少なくありませんでした。見守りライフでは、離床に至るまでの細かな動きを検知できるため、事故を未然に防ぐことが可能となり、職員の安心感にもつながっています。
2つ目は、訪室回数の減少です。
これまでは、認知症のある入居者様に動きがあった際、安全を考慮してまず訪室し、ケアの要否を判断していました。現在は、見守りライフのカメラ機能を活用することで、パソコン画面上から遠隔巡視が可能となりました。映像を確認したうえでケアの必要性を判断できるため、不要な訪室を減らし、巡視業務の効率化を図っています。
これにより、職員の負担軽減に加え、過剰な接触が減ることで、入居者様の安眠やプライバシーへの配慮にもつながっています。さらに、認知症のある入居者様については、カメラ映像から日頃の癖や仕草を把握することで、次の行動を予測した「先読みケア」も可能になりました。
これまでは、認知症のある入居者様に動きがあった際、安全を考慮してまず訪室し、ケアの要否を判断していました。現在は、見守りライフのカメラ機能を活用することで、パソコン画面上から遠隔巡視が可能となりました。映像を確認したうえでケアの必要性を判断できるため、不要な訪室を減らし、巡視業務の効率化を図っています。
これにより、職員の負担軽減に加え、過剰な接触が減ることで、入居者様の安眠やプライバシーへの配慮にもつながっています。さらに、認知症のある入居者様については、カメラ映像から日頃の癖や仕草を把握することで、次の行動を予測した「先読みケア」も可能になりました。
3つ目は、体重測定業務における負担の軽減です。 認知症によりじっとしていることが難しい方や、寝たきりの方、体重の重い方の体重測定は、これまで職員2人がかりで対応するケースが多くありました。見守りライフでは、入居者様がベッドに横になった状態で、ボタンひとつで体重測定が行えるため、職員の身体的負担が軽減され、他業務にあたる職員の確保にもつながっています。
見守りライフとLIFEのデータを活用し、
独自の介助指標による高水準なケアの担保を目指す
見守りライフから取得できる生活リズムデータと、科学的介護情報システム（LIFE）のデータなどを組み合わせることで、より高精度なADL評価を行い、当施設独自の介助指標を作成していきたいと考えています。その指標をもとに業務運用体制を整備することで、新しい職員でも安心して業務にあたることができ、適切なケアの提供につながると期待しています。さらに、ケアの質のばらつきを抑え、高水準なケアを安定的に担保することが可能になると考えています。
また、2024年に義務化されたBCP（事業継続計画）を見据え、その一環としての活用も視野に入れています。昨今のように感染症が流行した場合においても、データに基づいた共通の指標があることで、ケアの質を一定に保ちながら事業を継続できる体制の構築につなげていきたいと考えています。
また、2024年に義務化されたBCP（事業継続計画）を見据え、その一環としての活用も視野に入れています。昨今のように感染症が流行した場合においても、データに基づいた共通の指標があることで、ケアの質を一定に保ちながら事業を継続できる体制の構築につなげていきたいと考えています。
